生薬の試験検査は日本薬局方（JP）に準拠して実施され，JPの方法はその時の科学水準に合わせ常に更新される．また薬用植物等の試験検査は，種子交換等による植物の導入と栽培により得られた植物を用い実施され，植物の同定は外部形態の観察だけではなく，最近では遺伝子情報を基にした解析も行われる．東京都健康安全研究センターは，生薬及び薬用植物等による健康被害の未然防止を目的に，長年に渡り試験検査を実施してきた．本稿ではこれらを踏まえ生薬及び薬用植物等の試験検査についてその基本的な試験方法や技術情報等を概説する．
　公衆衛生上，当センターに求められる生薬及び薬用植物等の試験検査の領域は広範囲であるので，試験検査の充実のためには実際に起きた事例を通じ洞察することが欠かせない．そこで，生薬の試験験検査については，危険ドラッグ植物として都内に流通したサルビア，乱用植物として都内に確認されたハルマラ，乱用性が高い薬物として販売されていたウバタマ，麻薬及び向精神薬取締法で規制されるハカマオニゲシの迅速同定法について論述する．また植物系危険ドラッグに検出される合成カンナビノイドについて最近の他機関での関連研究も含め紹介する．

生薬，薬用植物，試験検査，アリストロキア酸，ダイオウ，鏡検，サルビア，ハルマラ，ウバタマ，ハカマオニゲシ，合成カンナビノイド，日本薬局方，危険ドラッグ，健康食品

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）による感染症（COVID-19）は，2019年末から中国・湖北省武漢市を中心に拡大し，翌年1月中旬には我が国でも患者の発生を認めた．同年1月24日には都内初症例が報告され，翌25日には当センターでも初めての陽性例を報告した．その後，同感染症は急速な拡大によって世界的感染流行（パンデミック）を引き起こし，主要都市では都市封鎖が行われた．我が国では，流行初期からクラスター対策を中心とした感染拡大の防止に努めてきたが，3月下旬から感染者数が急増し，4月初旬には政府が緊急事態宣言を発出する事態に至った．
　そこで本稿では，2020年1月下旬から5月末までのCOVID-19を巡る経緯と，その間に健康安全研究センターで行った計17,608検体の検査対応について報告する．

新型コロナウイルス，COVID-19，severe acute respiratory syndrome coronavirus 2，SARS-CoV-2リアルタイムPCR法

環境水サーベイランス，下水，ポリオウイルス，エンテロウイルス，アデノウイルス，レオウイルス 

重症熱性血小板症候群，SFTS，SFTSV，次世代シークエンス，NGS，NGS解析，血清検体

ノロウイルス，食中毒，遺伝子型，VP1，ポリメラーゼ領域

Campylobacter fetus subsp. fetus, Campylobacter fetus subsp.venerealis，培養方法, Bolton増菌培地，牛肝臓,食中毒, リアルタイムPCR

　クエおよびアブラボウズを迅速に判別するため，リアルタイムPCR法を開発した．新規に設計したクエおよびアブラボウズ用のプライマー，プローブを用い，Threshold lineを0.20に設定し, クエについてはCt値が35以下，アブラボウズについてはCt値が39以下での増幅の観察を行うことにより，これらを判別できた．開発したリアルタイムPCR法の特異性を確認するために10魚種（サワラ，マダラ，スズキ，アカカマス，ヒラメ，マハタ，コノシロ，マカジキ，シロアマダイおよびカワハギ）について，本法で試験を行ったところ，これらの魚種では非特異的な増幅は見られなかった．また，試料を加熱することによる影響を調べたところ，沸騰水中で15分間加熱した試料においても，クエおよびアブラボウズを検出することができた．これらの結果より，本法はクエおよびアブラボウズを判別するための有用な試験法であると考えられた．

クエ，アブラボウズ，リアルタイムPCR，判別

　我が国で許可されていない食品添加物が食品中から検出された事例が国内外で報告されている．食の安全確保のためには，輸入食品検査における適切な試験法の開発が不可欠である．そこで，食品中の指定外油溶性着色料（スーダンI～IV及びパラレッド，シトラスレッド2，スーダンオレンジG，スーダンレッドG，オイルオレンジSS，オイルバイオレット）の一斉分析法の検討を行った．アセトニトリルを用いて抽出を行い，シリカゲルカートリッジにより精製した後，LC-MS/MSにより測定する分析法を作成し，各着色料を1 μg/g 添加した食品を分析したところ，66.8～119.8%の回収率が得られた．本法は日常検査に適用できる方法であると考えられた．

油溶性着色料，LC-MS/MS，食品

　GC-ECDによるポリ塩化ビフェニル（PCB）分析において，キャリアガスとして用いるヘリウムガスの世界的な供給不足を受け，キャリアガスをヘリウムガスから水素ガスに切り替えるための検討を行った．水素ガス流量1.88mL/minでPCB標準品の測定を行ったところ，測定時間は大幅に短縮できたものの，一部のピークで分離や形状が不良となった．ガス流量を0.80 mL/minに設定し，パルス圧を60 psiに変更したが，改善が認められなかった．しかし，カラムオーブンの初期温度を60°Cにすることで，ピークの分離・形状，共に顕著に改善が認められた．このメソッドにてPCB標準品を繰り返し測定したところ，変動係数は9%であり，ヘリウムキャリアと同程度に安定した測定が可能であった．

ポリ塩化ビフェニル（PCB），GC-ECD，水素キャリアガス

　加熱せずに喫食できる自然解凍冷凍食品の細菌学的実態を把握することを目的として，一般家庭用の自然解凍調理 冷凍食品及び冷凍野菜を対象に，解凍開始時の検体と弁当使用時を想定した保存試験後（35°C，9時間又は30°C， 6 時間）の検体について細菌検査を実施した．その結果，自然解凍調理冷凍食品においては，一般生菌数は解凍開始時が＜10～10²cfu/g，保存試験後（35°C，9時間）が＜10～10³ cfu/gの範囲に分布しており，大腸菌群，糞便系大腸菌群 及び黄色ブドウ球菌はすべての検体で陰性であった．自然解凍の冷凍野菜において，一般生菌数は解凍開始時が10¹ ～10³ cfu/g，保存試験後（30°C，6時間）が＜10～10⁵ cfu/gの範囲に分布しており，保存試験後（30°C， 6時間）の4 検体（18.2%）で大腸菌群が検出された．また，解凍開始時及び保存試験後の各1検体で糞便系大腸菌群が検出され， 菌種はKlebsiella pneumoniae であった．冷凍野菜からは，黄色ブドウ球菌とセレウリド産生セレウス菌は検出され なかった．本調査の結果から，自然解凍調理冷凍食品は細菌学的に良好な衛生状態が保たれていることが示された． 自然解凍品の冷凍野菜においては，食中毒起因菌は検出されなかったが，弁当に使用する際は温度管理や喫食までの 時間を考慮する必要があると考えられた．

冷凍食品，自然解凍，弁当，調理冷凍食品，冷凍野菜，細菌学的検査

　デソキシコーレイト寒天培地を用いた食品の公定法に準じた検査法（従来法）と，XM-G寒天培地を用いた検査法（酵素基質法）を食肉の大腸菌群検査において比較した．食品由来大腸菌群5株を用い，純培養希釈液を両寒天培地で混釈培養して比較した結果，各培地で発育コロニー数に差は認められなかったが，発育したコロニーの大きさや色は菌株ごとに差が認められ，XM-G寒天培地の方が判定し易かった．さらに，食肉107検体を用いて2種類の検査法を比較した結果，従来法の陽性率は55.1%，酵素基質法の陽性率は65.4%であった（有意差なし）．両法において陽性であった57検体の大腸菌群数には正の相関がみられ，酵素基質法の大腸菌群数の方が1.4～2.8倍多く定量された．この理由として，XM-G寒天培地には損傷菌を回復させるピルビン酸が含まれること，及び酵素基質法で定義される大腸菌群が従来法よりも多くの菌種を含むことが要因と考える．酵素基質法は，従来法と同等の陽性率で，検査が簡易かつ迅速になるため，食肉の大腸菌群検査法として有用と考えられる．

食肉，大腸菌群，酵素基質培地，XM-G寒天培地，デソキシコーレイト寒天培地

　平成23年3月11日に発生した東日本大震災による東京電力福島第一原子力発電所事故を受け，東京都では，平成23年度から都内で流通している食品の放射性物質検査を強化している．令和元年度は，国産食品1,100検体及び輸入食品70検体，計1,170検体について放射性セシウム及び放射性ヨウ素の検査を行った．検査には，ゲルマニウム半導体核種分析装置及びヨウ化ナトリウム（タリウム）シンチレーションスペクトロメーターを用いて測定した．その結果，国産食品のしいたけ1検体，輸入食品のブルーベリー加工品2検体から放射性セシウム（Cs-137）が検出されたが，いずれも基準値未満であった．

放射性物質，核種分析，放射性セシウム，ゲルマニウム半導体核種分析装置，ヨウ化ナトリウム（タリウム）シンチレーションスペクトロメーター，食品

　東京都で平成29 年4 月から令和2 年3 月に実施した，加工食品中の卵，乳，小麦，そばを対象とした特定原材料検査結果を報告する．東京都内で製造または流通していた食品について，卵を対象として43 検体，乳を対象として42 検体，小麦を対象として35 検体，そばを対象として26 検体についてELISA 法によるスクリーニング検査を実施した結果，小麦で2 検体，そばで2 検体が陽性となった．陽性となった4 検体について，PCR 法による確認検査を行った結果，いずれも陽性であった．これらの検体には，原材料表示に検査対象となる原材料の記載はなかった．食物アレルギーによる健康被害の防止のために，今後とも特定原材料の検査を継続的に実施することが重要である．

食物アレルギー，特定原材料，卵，乳，小麦，そば，ELISA 法，PCR 法 

　令和元年（平成31年）に東京都内で発生した化学物質や自然毒による食中毒及び有症苦情事例のうち，当センターで検査したものは10件で，そのうち最終的に食中毒とされたものは1件であった．本報では，今後の食中毒検査の参考とするために，検査を実施した5事例について報告する．ヒスタミンによる食中毒1事例は，ブリのみぞれ焼きを喫食し，発疹や顔面の紅潮，頭痛などの症状を呈した事例で，ヒスタミンの定量を行った．その結果，検食及び参考品からヒスタミンが検出された．ふぐによる有症苦情事例は，ふぐの刺身や皮，鍋などを喫食して手の痺れや吐き気，腹痛，下痢などを呈した事例で，テトロドトキシンについてマウス試験法およびLC-MS/MSによる分析を行ったがテトロドトキシンは検出されなかった．ドーナツによる有症苦情事例は，ドーナツを喫食したところ，口唇の痺れを呈した事例で，ドーナツに使用されていた油脂について酸価，過酸化物価について分析を行った．きのこのパスタによる有症苦情事例は，きのこのパスタを喫食したところ，下痢等の消化器症状や意識消失を呈した事例で，パスタとサラダに使われたキノコの鑑別を行ったもので，毒キノコは認められなかった．ツチホゼリによる横紋筋融解症事例は，釣ったツチホゼリを自宅で調理し喫食したところ，横紋筋融解症を発症し入院した事例で，パリトキシンについてLC-MS/MSによる分析を行ったが不検出であった．

化学性食中毒，ブリ，ヒスタミン，ふぐ，テトロドトキシン，きのこ，ツチホゼリ，パリトキシン

　令和元年度に検査を実施した食品苦情に関わる15 事例から4 事例を選び報告する．（1）ミルクティーに混入していた白色物は，官能試験（外観），FT-IR 分析，溶解試験及び燃焼試験を行った結果，固化した乳脂肪と推測された．（2）炒め物に混入していた硬質物は，官能試験（外観），顕微鏡観察，蛍光X 線分析及び種の鑑別試験を行った結果，ブタの骨片と推測された．（3）鍋料理に混入していたビニール様片は，官能試験（外観）及びFT-IR 分析を行った結果，ポリプロピレン製袋の一部と推測された．（4）ハンバーグに混入していたコルク様物は，官能試験（外観），顕微鏡観察，蛍光X 線分析及び種の鑑別試験を行った結果，玉ねぎの根元と推測された．

食品苦情，異物，ミルクティー，骨，ビニール様片，玉ねぎ，顕微鏡，蛍光X 線分析，FT-IR 分析 

　平成31年4月から令和2年3月までに東京都内に流通した輸入農産物のうち，野菜，きのこ類，穀類及び豆類の計46種199作物を対象に残留農薬実態調査を実施した．その結果，28種89作物から残留農薬が痕跡（0.01 ppm未満）～0.39ppm検出された（検出率45%）．検出された農薬は，殺虫剤28種類，殺菌剤24種類，除草剤3種類及び共力剤1種類の計56種類であった．今回の調査では，残留基準値及び一律基準値を超えて農薬が検出された農産物はなかった．

残留農薬，輸入農産物，殺虫剤，殺菌剤，除草剤，共力剤，残留基準値，一律基準値

　平成31年4月から令和2年3月に東京都内に流通していた輸入農産物のうち果実21種145作物について残留農薬実態調査を行った．その結果19種102作物（検出率70%）から殺虫剤及び殺菌剤合わせて58種類の農薬が検出された．作物別検出農薬の内訳は，柑橘類では4種28作物から殺虫剤が15種類，殺菌剤が2種類検出された．ベリー類では4種16作物から殺虫剤が12種類，殺菌剤が15種類検出され，その他の果実では11種58作物から殺虫剤が22種類，殺菌剤が25種類検出された．食品衛生法の残留農薬基準値の対象部位から痕跡（0.01 ppm未満）～1.1 ppm検出され，残留農薬基準値及び一律基準値（0.01 ppm）を超えて検出された農薬は無かった．

残留農薬，輸入農産物，果実，殺虫剤，殺菌剤，残留基準値，一律基準値

　平成31年4月から令和2年3月までに都内に流通していた国内産農産物のうち，野菜20種72作物，果実類4種8作物について残留農薬実態調査を行った．その結果，21種46作物（検出率58%）から殺虫剤及び殺菌剤合わせて31種類の農薬が痕跡（0.01 ppm未満）～0.52 ppm検出された．作物別検出農薬の内訳は，野菜では17種39作物から，16種類の殺虫剤及び11種類の殺菌剤が検出された．一方果実類では，4種7作物から，7種類の殺虫剤及び8種類の殺菌剤が検出された．検出頻度の高かった殺虫剤はジノテフラン，フロニカミド，クロチアニジン，アセタミプリド，殺菌剤はボスカリド，プロシミドンであった．なお，食品衛生法の残留基準値及び一律基準値（0.01 ppm）を超えて検出された農薬はなかった．

残留農薬，国内産農産物，野菜，果実，殺虫剤，殺菌剤，残留基準値，一律基準値

　平成31年4月から令和2年3月に東京都内に流通していた食肉，生乳，魚介類及びその加工品等畜水産物11種99食品について残留有機塩素系農薬の実態調査を行った．その結果，3種19食品（検出率19%）から8種類の有機塩素系農薬（BHC，DDT，クロルデン，ノナクロル，エンドリン，ディルドリン，ヘプタクロル及びヘキサクロロベンゼン）が0.0001～0.017 ppmの範囲で検出された．食品衛生法の残留農薬基準値及び一律基準値を超えたものはなかった．

残留農薬，畜水産物，有機塩素系農薬，残留基準値，一律基準値

モニタリングポスト，空間放射線量率，胃部集団検診，X 線，サーベイメータ，半減期，放射性医薬品，ヨウ素123，テクネチウム99m

　東京都健康安全研究センターでは，感染症に関する情報を提供するため，東京都感染症情報センターホームページを作成し，公開している．利用者は当該ホームページにアクセスすることで様々な感染症に関する情報を入手することができる．毎年流行するインフルエンザやノロウイルスによる胃腸炎，2020年初頭から流行し始めた新型コロナウイルス感染症など，常に感染症の脅威に晒されている中，感染症に関する情報提供の場として当ホームページが今後とも重要な役割を果たしていくと示唆される．
　そこで，より効果的な情報提供を行うために，ホームページの各ページへのアクセス数から，いつどのようなページに需要があるのか，利用状況を分析した．
　その結果，都内や国内で感染症が流行した際にその流行とアクセス数の推移の関係性は4つのパターン（①季節性をもって毎年流行し，アクセス数が流行に合わせて増減，②毎年同じように流行しないが，時折流行して患者の報告数とアクセス数の推移が連動，③突発的，もしくは未知の感染症が発生し，患者の報告数増加に合わせてアクセス数も急増，④感染症の流行とはあまり関係がなく，報道されることで関心が集まりアクセス数が急増）に分類されることが示唆された．そして，それぞれのパターンに応じた情報提供をすることが重要であると考えられた．